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屋根の葺き替え工事

2023年06月22日

お役立ち情報・コラム

「屋根の葺き替え」とは、既存の屋根材を剥がして、新しい屋根材に置き換えることです。
定期的に屋根の葺き替えリフォームを行うことで、下地を含めた部分までメンテナンスでき、結果的に家全体を長持ちさせることに繋がります。
既存の屋根の上から屋根材を被せる「重ね葺き(カバー工法)」よりも費用が高く工期は長いですが、防水性・耐震性ともに優れた工法です。

屋根の葺き替え工事の費用相場(総額/単価)

屋根の葺き替え工事の総額目安

一戸建て住宅の屋根の葺き替え工事における、おおよその予算を見てみましょう。

既存の屋根材 施工内容 総額費用(目安)
瓦の交換 100〜266万円
瓦からスレート 70〜200万円
瓦からガルバリウム 80〜210万円
スレート
カラーベスト
コロニアル
スレート交換 70〜200万円
スレートからガルバリウム 90〜200万円
セメント瓦 セメント瓦から瓦(日本瓦/洋瓦) 100〜250万円
セメント瓦からスレート 98〜260万円
セメント瓦からガルバリウム 80〜200万円

葺き替え工事の内訳・単価

屋根の葺き替えリフォームにかかる費用は、新しく設置する屋根の素材・材料によって、大きく異なります。
また、古いスレート屋根材でアスベストを含んでいる場合は、アスベストの処理費用も別途かかります。
具体的な価格相場の平米単価や内訳は、以下の通りです。

内容・項目 費用相場(㎡単価)
新しい屋根材の施工費 【日本瓦(和瓦)/洋瓦】8,000〜15,000円/㎡
【スレート(カラーベスト/コロニアル)】5,000〜7,000円/㎡
【ガルバリウム鋼板】6,500〜8,000円/㎡
既存屋根の撤去費 1,500~3,000円/㎡
下地補修費 2,000~3,500円/㎡
防水シート 500~1,500円/㎡
足場費用 600~1,500円/㎡
アスベスト処理費(※古いスレート屋根の場合) 20,000~85,000円/㎡

なお屋根の形状や広さ、既存屋根材の種類、業者や住んでいる地域など、さまざまな条件によっても値段が変わってきます。
さらに上記の他に「諸経費・管理費」がかかることもあります。
最終的に必要な総額費用については、リフォーム業者に現地調査・見積もり作成をしてもらった上で、必ず確認しておきましょう。
屋根の葺き替えは、下地から工事を行うため費用が高額になりがちです。

屋根の葺き替えリフォームの工事期間

葺き替え工事に必要な日数は、一般的には6〜15日程度です。
ただし日本瓦の交換の場合は工期がかかりやすく、後述する事例のように30日かかったケースも見られるため、スケジュールを組む際には注意してくださいね。
また、屋外のリフォームは天候によっても工期が左右されてしまいます。
雨が降ると作業ができないため梅雨の時期は工期がかかりやすいです。

葺き替えか、重ね葺き(カバー工法)かの判断の仕方は?

葺き替えが向く場合
  • 現在、瓦屋根である
  • すでに屋根を重ね葺き(カバー工法)でリフォームしたことがある
  • 下地が劣化している可能性がある
  • 雨漏りが発生している
  • 屋根の劣化が激しい(屋根材のズレ、欠け、コケが生えている)
  • 屋根の耐久性を高めたい

基本的に、瓦屋根は「重ね葺き(カバー工法)」で上から新しい屋根材を固定することが難しいとされています。
屋根の重量がより増えて建物全体に負荷がかかってしまい、耐震強度も弱くなってしまう危険性もあるので、「葺き替え」のほうが適しています。
また全体的に劣化が激しい場合や、下地の老朽化が考えられる際にも、葺き替え工事を行いましょう。
瓦以外の屋根で雨漏りしている場合も、下地が劣化している可能性が高いです。

重ね葺き(カバー工法)が向く場合
  • 下地劣化や耐震性の不安がなく、かつリフォーム費用を安く抑えたい
  • 騒音やホコリのトラブルが少ない工法でリフォームしたい
  • 2004年以前に製造されたスレート屋根で、アスベストを含有している(可能性がある)

「重ね葺き(カバー工法)」は、下地から葺き替える時と比べると、古い屋根材の撤去作業がないため、ホコリや騒音のトラブルの心配が少なく、また工事費用も安いというメリットがあります。
2004年以前に製造されたスレート屋根の場合は、葺き替えを行うと有害物質である「アスベスト(石綿)」が飛散してしまう危険性があるため、重ね葺き(カバー工法)で対応したほうが無難でしょう。
「重量の不安がなく、まだ屋根を一新するほどでもない」という場合も、重ね葺き(カバー工法)がおすすめです。

屋根の葺き替えのメリット

葺き替えには屋根の下地をしっかりと確認できるというメリットがあります。
例えば屋根の中の防水シートが傷んでいた場合、重ね葺き(カバー工法)では既存の屋根材を剥がすことがないため、その異常に気づくことができません。
一方、屋根材をすべて剥がす葺き替え工事なら、問題となっている下地の劣化箇所も補修できます。
屋根全体をリフォームすることによって、雨漏りなどの自然災害からの危険を防げるという利点もあります。
また、重い瓦屋根から軽い素材の屋根(スレート・ガルバリウム・軽量瓦など)に葺き替える場合には、建物の軽量化により耐震性の向上も期待できます。

屋根の葺き替えのデメリット

重ね葺き(カバー工法)であれば既存の屋根をそのまま使えることに対し、葺き替えリフォームの場合は、既存屋根材の撤去費用や、下地の補修費用がかかってしまいます。
また雨漏りなどが起こった場合には、重ね葺きと同時に問題となっている箇所をピンポイントで補修したほうが、全面葺き替えを行うよりも費用を抑えられます。
ただし、部分補修は一時的なものに過ぎず、後から他の劣化箇所が見つかる場合もあります。
長期的に見れば、劣化した箇所を発見したタイミングで、葺き替えリフォームを検討するほうが効率的なことも多いです。

【屋根の素材別】葺き替えが必要な時期の目安

各屋根材の耐用年数(=葺き替えの時期)・メンテナンス周期は、以下の通りです。

セメント瓦/和瓦(日本瓦)/洋瓦 20~60年
スレート(カラーベスト/コロニアル) 10~35年
ガルバリウム鋼板 20~40年
トタン瓦 6~20年

瓦屋根の葺き替え時期

瓦屋根には「和瓦(日本瓦)」「洋瓦」といった種類がありますが、いずれも非常に耐久性能が高く、20~60年程度は持つと言われています。
「セメント瓦」の場合は耐用年数が20~40年で、10〜20年に一度は塗装工事も必要です。
一方「和瓦」の場合は、再塗装は原則として不要です。
葺き替えの目安時期は素材によって異なり、釉薬瓦(陶器瓦)=50~60年、いぶし瓦=30~60年、素焼き瓦=40~50年程度です。
なお瓦屋根で雨漏りが起きる場合、問題になるのは瓦屋根自体ではなく、内部の防水シートなどであることがほとんどです。
できれば20~30年に一度は葺き直しなどのメンテナンスを行い、劣化状態が激しいようであれば葺き替えましょう。
ただし和瓦は非常に重いため地震には弱く、葺き替えの際に採用する方は減ってきています。
軽量な瓦屋根に葺き替えたいという方には、ケイミュー社の『ROOGA(ルーガ)』などがおすすめです。

スレート屋根(カラーベスト/コロニアル)の葺き替え時期

スレート屋根は、日本の家屋で多く採用されている屋根材の一つです。
「カラーベスト」「コロニアル」はケイミュー株式会社(旧・クボタ/松下電工)が販売するスレート屋根の商品名ですが、スレート屋根の代名詞として使われることもあります。
スレート屋根には、アスベストを含んだものと含まないものとがあります。
アスベストを含んだものは耐久性能が高く、20~25年位は持つとされていますが、健康被害の問題からアスベストを含む屋根は2004年より使用が禁止されました。
現行のスレート屋根の耐用年数は、10~35年程度です。

ガルバリウム鋼板屋根の葺き替え時期

ガルバリウム鋼板は金属屋根の一種で、軽量であることから建物全体にかかる負担を軽減できる屋根材です。
耐震性を向上させるリフォームとして、瓦屋根からガルバリウム鋼板屋根に葺き替える方も増えています。
耐用年数は30~40年と言われていますが、10~20年に一度位の周期で屋根業者に点検してもらい、必要があれば防水シートの交換や葺き替えリフォームを検討すると良いでしょう。

トタン屋根(瓦棒屋根)の葺き替え時期

トタン屋根(瓦棒屋根)は、6~10年ほどでサビが発生し、やがては錆びた部分が広がり、穴が空いてしまいます。
5~10年毎に塗装し直すことで寿命を伸ばすことはできますが、耐久性が最長でも20年程度と低いことから、思い切って他の屋根材に葺き替えリフォームをする方が多いです。
新しい屋根材としてトタンに葺き替える例も、現在ではほとんど見られなくなりました。

屋根の葺き替えリフォームで使える補助金制度

高額になりがちな屋根のリフォームの際には、活用できるリフォーム補助金制度がないか、気になるところですよね。
原則として、瓦屋根からガルバリウム鋼板への葺き替えなど「耐震対策として屋根を軽量化」する際は、耐震リフォーム補助金制度の対象になる場合が多いです。
また屋根の葺き替えによって「建物の断熱性が向上」する場合には、省エネリフォーム補助金が適用されるケースもあります。
なお補助金を利用する場合には、必ず工事前に申請が必要なためご注意ください。

建築確認申請は必要?不要?

屋根の葺き替えリフォームの際、建築確認申請の必要性について悩む方も多いので、簡単にご説明しておきますね。
例えば、第4号建築物(延べ面積が500㎡以下の、2階建て以下の木造住宅など)の場合は、一般的に確認申請は不要です。
一方、第1~3号までの建物(アパートなどの共同住宅・3階以上の木造住宅・2階以上の非木造住宅など)については、屋根の過半(=半分を超える範囲)をリフォームする際に、確認申請が必要な場合があります。
地域によって基準が異なる可能性があるため、建築確認申請に詳しい担当者はもちろん、お住まいの地域の役所の担当窓口にも確認しておくと安心でしょう。

この記事の筆者

住まいる工務店

「住まいる工務店」は、業界歴15年、住宅リフォーム工事を中心とした各種内外装リフォーム全般(塗装工事/外壁工事/屋根工事/水廻り改修/室内リフォーム/設備機器交換/エクステリア/不用品処分/他)を行っております。親切丁寧をモットーに、小さな修理から大規模な改修まで、住まいに関するお悩みに寄り添います。快適な暮らしを支える住環境のパートナーとして、末長くお付き合いさせていただけたらと思います。従業員一同、感謝の気持ちを胸に、日々の業務に取り組んでいます。

保有資格:1級建築施工管理技士/1級塗装技能士/リフォームスタイリスト/雨漏れ診断士

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